年齢や年収・家族構成などで保険を比較して、見直しましょう

今回の見直しでは、必要最低限の保障での保険をご用意しました。Cさんの会社は60歳退職の規定であり､｢保険料の支払いは働いているうちに終了したい」との意向に沿って保険料の払込期間は60歳を基本としています。

1. 医療保険は就業先での福利厚生が併用できることから最低限の保障に抑えました。
   福利厚生の制度を利用されると【休業補償がお給料の月額の8割保障。1入院につき見舞金30万円。その他、組合からの見舞金等が受けられる】とのことでしたので、医療保障は抑えてあります。
   医療費が高額となることが予想されるガン保険のみ手厚くしました。ガン保険の保険料払込期間を終身に設定しましたのは、この商品がガンと診断されると保険料払込が免除されるため、｢早期に発病後の負担を軽くしたい｣とのご希望に沿いました。
2. 死亡保障につきましてはまずはお葬式代として300万を準備しました。その他にCさんは既に持家で二世帯同居のご家庭であり、ご主人の万が一の時はそのままご家族の支援を受けられるとのことでしたので、死亡保障も必要最低額に抑えてあります。Cさんは厚生年金に加入されており、公的な遺族年金は月額約12万5,500円となります。奥様とご相談したところ「生活費として25万円必要である。その他の費用は家族の支援と自身の収入で賄う」とのご意見でしたので、その不足する12万4,500円を補う形で、月額14万円の収入保障にご加入されました。また、お子様は第1子のみのご計画であることから、お子様が大学卒業後までの期間を保障する目的で20年保障としてあります。お子様が小学校に入り、奥様の就労が安定した際に、「貯蓄」も兼ねた死亡保障や年金保険などをご検討される予定です。
   保険を検討する際には、それぞれのご家族に必要な保障と家計とのバランスを考える必要があります。特にCさんのような30代世代では、今後新たな家族が増えたり、住宅を購入したりとライフスタイルの変化が大きい時期でもあります。そのため、無理のないマネープランを心がけることも大切かと思います。ただ、今後の生活を考えると、貯蓄や介護などの備えがあると安心です。特にCさんのように保障を抑えている方は、緊急予備資金としても対応できるような資金準備は必須かと思われます。あくまで今回の見直しはプランニングの過程ととらえ、生活スタイルの変化に応じて見直しを続けていくと良いでしょう。